ICEF2024 プログラム
プラネタリー・バウンダリーを
グリーン・イノベーションでより良く生きる
プラネタリー・バウンダリーを
グリーン・イノベーションでより良く生きる
10月9日（水）
開会式
9:15 - 9:45
キーノートセッション 1
9:15 - 9:45
キーノート１
人類が生存できる安全な活動領域とその境界を定義する概念である「プラネタリー・バウンダリー」の提唱者であるヨハン・F・ロックストローム氏をお招きし、ICEF2024のテーマとなる「プラネタリー・バウンダリーをグリーン・イノベーションでより良く生きる」を観点に、現在のバウンダリーの深刻度とカーボンニュートラル達成に向けたイノベーションについて講演いただきます。
スピーカー
ヨハン・F・ロックストローム
ポツダム気候影響研究所所長
ポツダム大学地球システム科学教授
ストックホルム大学教授（水資源と地球の持続可能性）
プレナリーセッション 1
9:50 - 11:20
プラネタリー・バウンダリーとエネルギー・トランジション
地球環境の変化は著しく、世界の平均気温は年々上昇し、2023年には観測史上最高を記録しました。ストックホルム・レジリエンス・センターによって確立された地球の限界という概念では、9つの限界が提示されています。これらの限界は、地球のシステムの安定性と復元力を制限するもので、私たちの普段の生活様式を脅かすような大規模な環境変化を引き起こす可能性を示しています。2023年時点で、これら9つの限界のうち6つが境界を越えていると認識されています。
有限である地球というシステムにおける持続可能性が何を意味するのかを理解するために、今まさに行動を起こすことが急務です。複雑で多様な全世界のサプライチェーンセクターにより引き起こされるであろう影響、および地球規模での天然資源の枯渇をもたらす分野間の相互作用の解明が必要であります。材料とエネルギーの流れは、組織、行政、地理的な境界を越えると推測され、それによって環境問題の転換、有害な慣行の伝播、ガバナンスの問題、場合によっては国境を越えた紛争を引き起こす可能性があります。
このセッションの目的は、地球の限界に関する最新の情報を踏まえた上で、地球の現状を評価し、現存する課題を特定し、持続可能な未来を構築するために必要な政策と革新について議論します。
サリー・M・ベンソン
ICEF 運営委員
ホワイトハウス科学技術政策局
副所長・最高戦略責任者
スタンフォード大学教授（エネルギー理工学）
田中 伸男
ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA）事務局長
タナカグローバル株式会社 代表
ホーセン・リー
ICEF 運営委員
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）
元議長
カーボンフリーアライアンス 会長
ヨハン・F・ロックストローム
ポツダム気候影響研究所所長
ポツダム大学地球システム科学教授
ストックホルム大学教授（水資源と地球の持続可能性）
川本 徹
産業技術総合研究所 首席研究員
株式会社ナノブルー 取締役
石井 菜穂子
東京大学グローバル・コモンズ担当総長特使
グローバル・コモンズ・センター ダイレクター
未来ビジョン研究センター 特任教授
マヤ・グロフ
クライメイトガバナンスコミッション議長
ニュー・インスティテュート プラネタリーガバナンスプログラム議長
インテグリティ・イニシアチブ・インターナショナル法律上級顧問
キーノートセッション
12:40 - 13:40
キーノート２
ウクライナ侵攻や中東情勢の緊迫化といった地政学的リスクの増大から、エネルギー安全保障への対応が迫られています。他方では、欧州議会選挙や米大統領選等では気候変動をめぐり議論が交わされるなど、地球環境についても対策が必要となります。本セッションでは、トタルエナジーズよりヘレ・クリストファーセン氏、IEAでエネルギー市場・安全保障局長を務める貞森恵祐氏を招き、中東・カタールやオイルメジャーによる今後のエネルギー市場の見立てを踏まえて、エネルギー安全保障と地球環境対策・気候変動をどうバランスさせるか、また、気候目標を達成するためにどのようなイノベーションが必要とされるかを議論します。
＊登壇を予定しておりましたアブドッラー・ビン・ハマド・アル・アティーヤ氏は、ご都合により急遽欠席となりましたこと ご了承ください。
田中 伸男
ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA）事務局長
タナカグローバル株式会社 代表
ジャン＝エリック・パケ
駐日欧州連合（EU）代表部､
駐日欧州連合（EU）大使
貞森 恵祐
国際エネルギー機関（IEA）エネルギー市場・安全保障局長
ヘレ・クリストファーセン
トタルエナジーズ
執行委員会メンバー、アジア地域代表
スペシャルセッション
13:45 - 14:45
ネットゼロに関する特別対話
最先端の技術、政策、国際協力など、さまざまな視点からグローバルなグリーン・イノベーション（世界的な環境問題に対する持続可能な変革）への道筋が共有されています。多くの国や企業が脱炭素化の目標を宣言し、よりグリーンな社会への移行の実現のために尽力しています。これらの目標を達成するためには、実際に脱炭素化が進んでいるかどうかを検証し、現存する困難な点を明らかにすることが不可欠です。
本セッションの目的は、京都議定書以降に達成された炭素排出削減と、2050年までのネットゼロの実現可能性に焦点を当て、グリーン・トランジションの現実について理解を深めることです。
田中 伸男
ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA）事務局長
タナカグローバル株式会社 代表
イスマイル・セラゲルディン
ICEF 運営委員
ニザーミー・ギャンジャヴィー 国際センター
評議会 議長
アレキサンドリア図書館 創立名誉館長
元世界銀行副総裁
バーツラフ・シュミル
ICEF 運営委員
マニトバ大学 特別名誉教授
坂野 晶
ICEF 運営委員
一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン
代表理事
一般社団法人Green innovation 共同代表
株式会社ecommit 取締役CSO
（Chief Sustainability Officer）
ホーセン・リー
ICEF 運営委員
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）
元議長
カーボンフリーアライアンス 会長
ジャランド・リスタッド
Rystad Energy社 CEO
テクノロジーセッション 1
15:00 - 16:00
気候安定化技術（二酸化炭素除去（CDR）とジオエンジニアリングテクノロジー）
現在の温室効果ガス（GHG）排出削減率と規模は、パリ協定で交渉された世界の平均気温を産業革命前の水準より2℃よりはるかに低く、可能であれば1.5℃に抑えるという目標を達成するには不十分です。今世紀半ばまでに世界全体の温室効果ガスの排出量を急速に削減し、ネットゼロにするという望ましい状況でも、交渉で決められたレベルまで安定化させる前に、この野心的な目標を超えてしまう可能性が高く、その結果「オーバーシュート」が発生します。排出量のオーバーシュートの範囲と期間を縮小し、気候の安定化を達成するために、いくつかの技術的オプションが提案されています。結果として、気候安定化技術の開発と導入の重要性がますます高まっています。
排出量の軽減と気候変動への適応は、引き続き最優先事項とすべきです。
気候安定化技術には、ネットマイナスの排出が含まれます。
重要な新技術として、DACCS（大気中の二酸化炭素の直接回収・貯留）、耐候促進、バイオ炭施用による炭素貯留、海藻・海草による炭素固定化など、二酸化炭素除去（CDR）が知られています。
これらの新技術は、気候や人々に様々な恩恵をもたらす一方で、生物多様性の向上と相反する可能性などのリスクをはらんでいます。これらの技術には克服すべき技術的課題が多く、導入コストなどの問題から普及が進んでいない側面もあります。
本セッションでは、CDRやその他の気候安定化技術の展望、導入を促進するための解決策、国際的な政策やガバナンスの枠組みについて議論します。
ネボイシァ・
ナキチェノヴィッチ
ICEF 運営委員
欧州委員会主要科学アドバイザーグループ（GCSA）バイスチェア
国際応用システム分析研究所（IIASA）
名誉研究員
ウィーン工科大学 エネルギー経済 名誉教授
黒田 玲子
ICEF 運営委員
中部大学先端研究センター 特任教授
東京大学 名誉教授
G7 GEAC
（男女共同参画諮問委員会）2023 委員
山田 秀尚
金沢大学教授
ホーリー・J・バック
バッファロー大学准教授
シモーネ・ティルムス
米国国立大気研究センター（NCAR）プロジェクトサイエンティストⅢ
テクノロジーセッション 2
16:15 - 17:15
水素の本格的な利活用への備え
世界の多くの国々は、2035年または2040年までに二酸化炭素を排出しない社会システムを目指しています。このような状況において、低炭素水素には、重工業、大型輸送、電力など多くの分野の脱炭素化において重要な役割を果たす可能性があります。そのためには、パイプライン、発電所、水素貯蔵施設など、大規模なインフラが必要となります。ドイツをはじめとするいくつかの国では、天然ガス火力発電所が政府からの助成金の対象となる「水素対応可」であるか否かについての議論が進められており、明確な定義を求められています。さらに視野を広げると、世界中の国々が、既存のインフラを低炭素水素の使用に移行させる方法と、産業の規模拡大に合わせてどのような技術が必要となるかを検討しています。現在、インフラを水素対応に移行させるための技術革新プロジェクトが世界中で進行中です。例えば、日本企業と米国企業、フランス企業は高圧水素輸送用パイプライン技術の開発に着手しました。さらにインド政府は、鉄鋼、長距離大型商用車、海運、エネルギー貯蔵などの分野で、化石燃料や化石由来の原料をグリーン水素に置き換える試験運用プロジェクトを支援しています。
本セッションでは、ネットゼロ社会の実現に向けた低炭素水素の可能性と、水素レディ実現に向けた課題について議論します。
デービッド・サンダロー
ICEF 運営委員
コロンビア大学世界エネルギー政策センター 創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院
エネルギー・環境部門 共同ディレクター
ゲオルク・エアトマン
ICEF 運営委員
ベルリン工科大学 エネルギーシステム
退官教授
KSB Energie AG 理事長
JJ・ユウ
SKグループ 副会長
SK Americas CEO
SK On CEO
ローランド・ロッシュ
IRENAイノベーション・テクノロジーセンター（IITC）所長
シー・チェン
カーネギー研究所 博士研究員
村木 茂
一般社団法人クリーン燃料アンモニア協会 会長
エニヤ・リスティアニ・デウィ
インドネシアエネルギー・鉱物資源省
新・再生可能エネルギー省エネルギー総局 総局長
テクノロジーセッション 3
17:30 - 18:30
食料・農業分野の気候変動対策
COP28では、初めてフードシステムと気候変動の相互作用に焦点を当てた首脳級宣言（COP28 UAE Food Declaration）が発表されました。この宣言は、食料・農林水産セクターにおける持続可能な開発と気候変動対応の強化を目的とし、持続可能な生産性の向上を目指した革新の推進を提唱するとともに、それを実現するために必要な持続可能な消費と生産への転換を推進するものです。159カ国がこの宣言に賛同し、気候変動に配慮した食料安全保障への支援を確約しました。
世界食糧計画（WFP）のもと、国連は42カ国で干ばつ、洪水、暴風雨などの気候変動問題に対する支援を行っています。しかし、2022年だけでも、5,700万人近くが気候の影響により飢餓状態に陥っており、世界的な保護と支援の必要性が明らかになっています。
食料・農林水産セクターは、しばしば二酸化炭素の吸収源と考えられています。逆に、温室効果ガスの大きな排出源でもあります。多くの国や民間企業が、これらの排出を削減・抑制するための解決策を見出す活動を急速に促進していますさらに、最近の農作物価格の高騰は、世界の食料安全保障に対する懸念を高めています。
本セッションでは、食料・農林水産セクターにおけるフードシステムの現状と課題について議論し、これらの問題を緩和するための方策、適切な食料安全保障のための戦略、そしてこのセクターにおける持続可能な開発と気候変動対応のための急速な転換に向けた経済効率化について審議します。
バリー・ムーサ
ICEF 運営委員
大統領気候変動委員会 副議長
元国際自然保護連合（IUCN）会長
宇木 俊晴
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 (NEDO)
イノベーション戦略センター アグリ・フードテックユニット ユニット長
トゥイ・ティ・タイン・グエン
農業農村開発省 科学技術環境局長
ベトナム農業農村開発省「ベトナム農業農村開発ジャーナル」編集長
ジョコ・トリ・ルビヤント
ワールドフードフォーラム、アジア太平洋地域青年政策委員
ライズファウンデーションインドネシア、食料プロジェクトコンサルタント
デジェン・テゼラ
UNIDOアグリビジネス開発部門長
10月10日（木）
プレナリーセッション 2
9:00 - 10:30
気候変動分野における革新的なファイナンス
脱炭素社会という構想は世界的な悲願であり、その実現には多額の資金が必要となり、金融が重要な役割を果たします。エネルギー産業に対する持続的な財政支援と、現在温室効果ガス排出量の約3分の2を占める新興国市場および発展途上国における気候変動緩和のための資金調達は不可欠です。公的資金だけでなく、民間セクターの投資を刺激する革新的な資金調達の手法が必要です。
この変革に必要な投資規模は、約2～5.7兆米ドルと想定されています。新たな革新を導入したとしても、必要額を達成することは非常に難しく、新興国市場や発展途上国においても、さらなる過大な債務を背負わされることになれば、限られた予算から必要な資金を捻出することは困難です。したがって、適切な緩和などによって気候変動の課題に対応し、脱炭素化を実施する上でグローバル・サウスに利益をもたらす政策やプロジェクトの分散運用に資金を提供するためには、新たな取り組み方による気候融資の仕組みが必要です。
金融機関においては、気候変動への対応に加え、生物多様性の保全や生態系の保護といった自然資本の問題への取り組みでも成果をあげています。生物多様性がもたらす財務リスクと機会について認識し、報告するガバナンス構造とプロセスを確立することが不可欠です。
本セッションでは、財務戦略や資金と革新の関連性など、新興国市場、グリーン・イノベーション、および脱炭素化に向けた革新的な資金調達手法について検討します。また、生物多様性がもたらす金融リスクと機会についても精査します。
イスマイル・セラゲルディン
ICEF 運営委員
ニザーミー・ギャンジャヴィー国際センター
評議会 議長
アレキサンドリア図書館 創立名誉館長
元世界銀行副総裁
ウー・チャンホワ
ICEF 運営委員
ジェレミー・リフキンオフィス
中国・アジアディレクター
アジア・太平洋水フォーラム執行審議会 議長
ハフィズ・ガネム
ポリシーセンター・フォーニューサウス上級研究員
ブルッキングス研究所非常勤上級研究員
アミール・A・ドサル
グローバル・パートナーシップ・フォーラム社長兼代表取締役
ブロードバンド・コミッション・フォーサステナブル・デベロップメント、設立コミッショナー
世界経済フォーラム 健康とヘルスケアセンター 元特別研究員
パーミンダー・チョプラ
パワー・ファイナンス・コーポレーション・リミテッド会長兼マネージングディレクター
小西 哲之
京都フュージョニアリング株式会社代表取締役社長
京都大学名誉教授
フュージョンエネルギー産業協議会会長
レイチェル・D・スラッシャー
ボストン大学グローバル開発政策センター研究員
スペシャルセッション
10:45 - 11:45
ICEF ロードマッププロジェクト「人工知能（AI）と気候変動緩和 第2版」
ICEF2023ロードマップ「人工知能（AI）と気候変動緩和」は、世界中の政府、メディア、専門家から大きな関心を集めました。2024年においても人工知能は引き続き注目度の高い話題です。
ICEF2024ロードマップは、2023ロードマップのバージョン2.0であり、航空、建物、二酸化炭素回収・有効利用・貯留（CCUS）、原子力など、昨年取り上げられなかった新しい話題を盛り込んでいます。また、温室効果ガス排出モニタリング、電力セクター、製造業、材料イノベーション、フードシステム、道路輸送など、昨年取り上げた話題も更新されます。
このセッションでは、「人工知能（AI）と気候変動緩和ロードマップ2.0」の共著者がロードマップの草案を発表し、今後数年間の脱炭素化のためのAI活用に関する重要な問題を検討します。
デービッド・サンダロー
ICEF 運営委員
コロンビア大学世界エネルギー政策センター 創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院
エネルギー・環境部門 共同ディレクター
アルプ・クチューケルビア
フェロ研究所 チーフサイエンティスト
コロンビア大学非常勤教授
マライア・カーター
ルーモアテクノロジー CEO
元NRGエナジー シニアデータサイエンティスト
桑畑 玲奈
国際エネルギー機関（IEA）エネルギーアナリスト（電力システム改革）
キーノートセッション
12:55 - 13:00
キーノート３
国際再生可能エネルギー機関（IRENA）の事務局長のフランチェスコ・ラ・カメラ氏より、同機構が特定したこれまでのICEFの議論に沿った6つの主要なイノベーショントレンド（再生可能エネルギー、グリーン水素による間接的な電化、エネルギー転換におけるインフラ整備、サプライチェーン確保、包括的なイノベーション、国際協力）について、ビデオメッセージをいただきます。
スピーカー
フランチェスコ・ラ・カメラ
国際再生可能エネルギー機関 事務局長
テクノロジーセッション 4
13:00 - 14:00
原子力エネルギーの未来
近年、各国が野心的な温室効果ガス排出削減目標を掲げる中、ゼロエミッションのベースロード電源として原子力発電に注目が集まっています。加えて2021年以降、世界的に化石燃料価格が高騰する中、原子力発電のエネルギー安全保障への貢献も再認識されつつあります。
今後、原子力発電の拡大が予想される中、各国はいわゆる「先進的原子炉」への投資を進めています。さらに、水素製造や熱利用など、発電以外の用途に原子力を活用することへの関心も高まっています。一方で、原子力を大規模に展開するためには、従来型の原子炉にはない規制要件や放射性廃棄物対策などを整備することが重要です。
本セッションでは、先進的原子炉の商業化や様々な活用に向けた企業の取り組みや、それらの展開に伴う課題について議論します。
エイヤ-リイタ・コーホラ
ICEF 運営委員
欧州経済社会評議会 CCMI代表
山地 憲治
ICEF 運営委員
公益財団法人地球環境産業技術研究機構（RITE）理事長
東京大学 名誉教授
田中 伸男
ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA）事務局長
タナカグローバル株式会社 代表
岩田 夏弥
大阪大学レーザー科学研究所 教授
ジェフ・ワックスマン
米国国防総省プログラム・マネージャー
シン・ホチョル
韓国水力原子力発電（KHNP）中央研究所 院長
ディアンヌ・M・J・キャメロン
OECD原子力機関 原子力技術開発・経済部 部長
関口 美奈
リゾナンシア合同会社代表
五洋建設株式会社社外取締役
日本原子力研究開発機構監事
テクノロジーセッション 5
14:15 - 15:15
持続可能な海上輸送
国際海運セクターからの二酸化炭素排出量は、2018年時点で全世界排出量の2％以上を占めていました。世界経済の成長により、海上輸送の需要は増加することが推定されています。そのため、海上輸送における排出量削減のための対策を講じる必要があります。
海運セクターの脱炭素化は、内航海運と外航海運においてそれぞれ進められています。内航海運については各国が対策を講じていますが、外航海運については、国際航空セクターと同様、国際海事機関（IMO）が統合的協定を担っています。持続可能な海上輸送は、持続可能な燃料使用を推進し、革新的な技術を開発し、エネルギー効率の高い運航を促進することを目的としています。
これらの問題に取り組む専門家から、最新の持続可能な海洋技術や政策について説明を受け、持続可能な海上輸送を実現するために推進すべき開発、政策、投資について議論します。また、現在の海上輸送の主要燃料である重油（HFO）の使用禁止が地球温暖化に与える悪影響についても議論します。
ゲオルク・エアトマン
ICEF 運営委員
ベルリン工科大学 エネルギーシステム
退官教授
KSB Energie AG 理事長
ヴィクラム・S・メータ
ICEF 運営委員
センター・フォー・ソーシャル・アンド・
エコノミック・プログレス（CSEP）研究財団 会長
川北 千春
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）グリーンイノベーション基金 プロジェクトマネージャー（次世代船舶）
水素・アンモニア部 次世代船舶チーム チーム長
横山 勉
日本郵船株式会社
執行役員
シューリン・チェン
タスマニア大学 オーストラリア海事カレッジ 海事物流管理センター センター長
タスマニア大学 オーストラリア海事カレッジ（AMC）准教授
セルマ・ブリノルフ
チャルマース工科大学研究員
スペシャルセッション
15:30 - 16:30
気候変動×若きイノベーター
2050年にカーボンニュートラルを達成するためには、世代を超えた人材の知恵、専門知識、経験、資質を結集し、迅速な移行を主導し推進することが不可欠です。Z世代は世界人口の26％、約20億人に上ります。資産運用会社Amundi社とBusiness Times誌の調査によると、Z世代の82％、ミレニアル世代の若手投資家の約3分の２が、環境・社会・ガバナンス（ESG）投資に何らかの形で関わっています。こうした将来の変革の担い手となる若いイノベーターとの協働促進の一環として、ICEFでは若いイノベーターとの対話セッションを開催します。
このセッションでは、世界中の活力に満ち溢れたな若手・中堅のイノベーターたちが一堂に会し、クリーンエネルギー革命と革新の推進に重要な役割を果たしてきたICEF運営委員会のメンバーとの対話に参加します。この対話では、技術から政策改革まで、また、食料、水、エネルギー、気候変動の関係を読み解くことから、クリーンエネルギー革命と国連2030アジェンダにおける17の持続可能な開発目標との社会経済的相乗効果に至るまで、幅広い科学分野における若い世代の専門家が主導する革新の多様性、豊かさ、深さ、影響力に焦点を当てます。
バリー・ムーサ
ICEF 運営委員
大統領気候変動委員会 副議長
元国際自然保護連合（IUCN）会長
坂野 晶
ICEF 運営委員
一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン
代表理事
一般社団法人Green innovation 共同代表
株式会社ecommit 取締役CSO
（Chief Sustainability Officer）
シー・チェン
カーネギー研究所 博士研究員
マライア・カーター
ルーモアテクノロジー CEO
元NRGエナジー シニアデータサイエンティスト
ジョコ・トリ・ルビヤント
ワールドフードフォーラム、アジア太平洋地域青年政策委員
ライズファウンデーションインドネシア、食料プロジェクトコンサルタント
閉会式
16:45 - 18:15
閉会式
ICEF運営委員によるICEF2024の総括とICEF2025へ向けてのコメント
デービッド・サンダローICEF運営委員のロードマップ紹介
山地憲治ICEF運営委員のステートメント発表
田中伸男ICEF運営委員長の総括
斎藤保 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）理事長の閉会挨拶
