Innovation for Cool Earth Forum（ICEF）は、地球温暖化対策の鍵となる「イノベーション」を推進するため、世界中の産学官のリーダーが議論する知のプラットフォームです。
2014年以降、日本国・ 経済産業省及びNEDOは、ICEFを毎年開催してきました。
21世紀の喫緊課題である気候変動に対処するため、産業界、学界、政府機関から著名な専門家が一堂に会して活発な議論を行い、イノベーションに基づく解決策を探求しています。
ICEFは最先端の知見を世界に発信し、気候変動の脅威に対する人々の意識を高め、行動変容の促進を目指します。また、多様化がイノベーションの源泉であるという認識の下、ジェンダー平等と若手世代の参画を推進します。
Innovation for Cool Earth Forum（ICEF）運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA）事務局長
日本
1972年東京大学経済学部卒業後、73年に通商産業省（現経済産業省）へ入省、2007年から2011年の間、国際エネルギー機関（IEA）事務局長。IEAでは「包括的なエネルギー安全保障」の概念を開拓した。また中国インドなどの非加盟国の取り込みを進めたほか、気候変動、再生可能エネルギー、低炭素エネルギー経済への移行などに焦点を当てた活動を推進。
2015年から20年まで公益財団法⼈笹川平和財団理事長次いで会長。現在はTanaka Global Inc. CEOの他、財団法⼈日本エネルギー経済研究所特別フェロー、千代田化工建設株式会社社外取締役、イノテック株式会社社外監査役、日本エア・リキード社Senior Executive Advisor、“Innovation for Cool Earth Forum（ICEF）”運営委員会議⻑を務める。教育活動では東京大学公共政策大学院客員教授の他、米国Columbia大学 Center on Global Policy でDistinguished Fellow も務める。
エネルギー安全保障、通商交渉、国際機関
IRENA名誉事務局長
COP28議長上級顧問
ケニア
豊富な国際機関勤務経験を持ち、持続可能な開発を専門とするエコノミスト。20年以上にわたり国際連合（国連）の上級職を歴任。現在はハーバード大学ケネディスクール科学・国際関係ベルファー・センターのシニア・フェローとして「エネルギー転換の地政学」の研究に従事。国連事務総長の指名を受けて2020年9月より総長付き「気候変動に関するハイレベル諮問グループ」のメンバーを務めるとともに、産学の多数の諮問委員会に参加。またCOP28議長国のアラブ首長国連邦の上級政策顧問に任命されている。
国連では、国連機関の長で構成される国連事務総長付き政策調整機関である国連システム事務局長調整委員会（CEB）の事務局代表を務めるとともに、国連システムの一貫性に関するハイレベルパネルの事務局長として「One UN（一つの国連）」、「Delivering as One（一体となった任務遂行）」を謳った大規模な国連改革に貢献。また国連環境計画（UNEP）ニューヨーク事務所長、および拡大化する国連内部の制度の見直しと合理化を目的とした国際環境ガバナンス政府間レビューの事務局長、ならびに英国ケンブリッジを本拠とする世界最高峰の生物多様性情報機関である世界自然保全モニタリングセンターの評議員と理事を務めるなど、輝かしい経歴を重ねる。
2011年には、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）の初代事務局長に選任。4年の任期を終えた2015年にはIRENA総会にて全会一致で再任され、2期目を務める。任期中、IRENAは再生可能エネルギー専門機関としての発言力を高め、世界のエネルギー転換を主導する存在へと成長。現在IRENAには発足当時の3倍に当たる160か国以上が加盟し、24か国が加盟手続きを進めており、これは多国間主義の時代における注目に値する業績である。2期目の任期満了後は、その優れたリーダーシップと功績に対し、2019年のIRENA総会において名誉事務局長の称号が贈られている。IRENAでは組織の運営と事業展開を統括し、内部の知見の構築、国家支援や地域連携の指揮に当たった。IRENAの功績により、気候変動対策と持続可能な開発目標への取組を進めながら持続可能な経済成長と雇用創出を実現するためには再生可能エネルギーへの転換が不可欠であることが広く認識されるようになった。
また、IRENAの国際的存在感を高めることにも尽力。今やIRENAは、国連、G7、G20をはじめとする多国間国際機関や、クリーンエネルギー大臣会合、ベルリン・エネルギー・トランジション・ダイアログ、エネルギー転換に関する蘇州国際フォーラムなどの国際会議の一翼を担うとともに、そのパートナーとしても一目置かれる存在となっている。
在職中、IRENAは協力のための包括的なグローバルプラットフォームの構築のため、議員、民間セクター、市民社会など幅広いステークホルダーと積極的に協働した。また彼の主導により、2018年にエネルギー変容の地政学に関する世界委員会が発足。翌2019年には、再生可能エネルギーへの大々的な転換が世界のエネルギーシステム、経済、国内事情および国家間関係にどのような影響を及ぼすかについて論じた画期的な報告書が同委員会より発表されている。
IRENAの任期終了後も、以下に挙げるものも含め数多くの重要なイニシアチブで活動している。
SDG 7に関するグローバルカウンシル議長（国連持続可能な開発目標と2030アジェンダに向けた取組を進めるためにUAEが立ち上げたイニシアチブ）
パリ協定の目標に合わせた開発協力のためのOECDハイレベル諮問グループメンバー
大西洋評議会特別フェロー
ザーイド・サステナビリティ賞審査員
グローバルエネルギー賞国際賞委員会メンバー
スタンフォード大学グローバルエネルギー評議会メンバー
MIT／ロックフェラー財団のエネルギー貧困解消に向けたグローバル委員会メンバー
母校サセックス大学ビジネススクールの名誉実務教授の称号授与
シンガポール政府のエネルギーに関する国際諮問パネルメンバー
アラブ首長国連邦気候変動問題特使付き特別顧問
この他にも、シェル・ニュー・エナジー、ポルシェ・サステナビリティ諮問委員会、アークティック・グリーン・エナジーなど、多くの民間企業で諮問委員を務めている。
2018年12月：ウフル・ケニヤッタ・ケニア大統領よりモラン・オブ・ザ・バーニング・スピア（MBS）ナショナルアワード授与。
2019年3月：ハリーファ・ビン・ザーイド・アール・ナヒヤーン・アラブ首長国連邦大統領
よりザーイド二世第一等勲章授与。
2020年11月：イタリア大統領よりイタリア共和国功労勲章授与。
2018年9月：ヌルスルタン・ナザルバエフ・カザフスタン大統領よりアスタナ・メダル授与。
エネルギー転換の地政学
ホワイトハウス科学技術政策局
副所長・最高戦略責任者
米国
地下水学、油層工学、大深度地下形成における地質学的CO2貯蔵、将来の低エネルギー化技術、正味エネルギー分析（産出エネルギー量とエネルギー生産のための投入エネルギー量を比較し、生産プロセスにおける全体エネルギー効率を定量化）。
ベルリン工科大学 エネルギーシステム退官教授
KSB Energie AG 委員長
ドイツ
エネルギー市場のモデリングと予測、エネルギー市場改革、エネルギー取引、投資戦略、資金調達とリスク管理、燃料電池やバッテリー式電気自動車などの新エネルギー技術の市場参入を含むエネルギー経済。エネルギー革新とエネルギー技術に応用される進化経済。
元欧州議会メンバー
フィンランド
京都議定書およびEUの気候変動パフォーマンスに関する博士論文で環境政治学博士号取得。排出量取引、廃棄物とエネルギー、エコデザイン、EU法、オーフス条約、エネルギー転換
中部大学先端研究センター 特任教授 東京大学 名誉教授
日本
化学・生物学。物質世界では分子から結晶へ、生物界では遺伝子から生物個体へ、ミクロとマクロの世界のつながりを、キラリティー（左右非対称性）を介して探っている。科学技術政策（元ICSU副会長、元国連事務総長科学諮問会議委員）、社会の中の科学（東京大学大学院副専攻科学技術インタープリターコース創設）にもかかわる。
気候変動に関する政府間パネル（IPCC） 議長
高麗大学エネルギー環境大学院 寄付基金教授
大韓民国
2015年10月より気候変動に関する政府間パネル（IPCC）議長。また韓国ソウルにある高麗大学エネルギー環境大学院寄付基金教授も務め、グローバルグリーン成長研究所（GGGI）の理事会メンバー、アジア開発銀行の気候変動と持続可能な開発に関する諮問委員会の委員長でもある。
リー教授は、国のエネルギー政策を立案する政府機関である韓国エネルギー経済研究所の創設時の理事長、韓国環境研究所の特別リサーチフェロー、エネルギー資源大臣及び環境大臣の上席顧問、韓国開発研究所のシニアフェロー、米国エクソン社のエコノミストを務めた。
他にも、国際エネルギー経済学会（IAEE）の会長、米国パシフィック・ノースウェスト国立研究所（PNNL）の国際諮問委員会、ヒュンダイ・コーポレーションの取締役会および日本の公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）の理事会のメンバーを務めた。
IPCCでは2008年から2015年に副議長、第二次評価報告書作成期間には第三作業部会の共同議長を務めるとともに、IPCCの各種評価報告書においてリードオーサーやレビューエディターなどの様々な役割を務めた。
2019年にはTIME社の「世界で最も影響力のある100人」に選ばれたほか、2020年にはIAEEエネルギー経済分野功労賞（2020 IAEE Award for Outstanding Contribution to the Profession）、朝鮮日報社と毎日新聞社主催の日韓国際環境賞（Asian Environmental Award））を受賞した。
エネルギーおよび気候変動の経済学
マサチューセッツ工科大学 副学長
米国
イノベーション管理および政策。地方、地域、全国的イノベーションシステム。エネルギーシステム、原子力技術のイノベーション、管理、制御。脱炭素/気候変動適応社会への道筋。
センター・フォー・ソーシャル・アンド・エコノミック・プログレス（CSEP）研究財団 会長
インド
シンクタンクCSEP研究財団（旧ブルッキングス研究所インド・センター）会長。
シンクタンクであるブルッキングス研究所インド・センター会長およびブルッキングス研究所シニア・フェロー（2012～2020年）を経て現職。それ以前はインドのシェルグループ会長（1994～2012年）、エジプトのシェル・マーケッツおよびシェルケミカルズ最高責任者（1992～1993年）、国営企業のオイル・インディアの戦略立案担当顧問（1984～1988年）を歴任。1978年にインド行政職職員としてキャリアをスタートし、1980年に退職。
2010年にアジアハウスの「ビジネスマン・オブ・ザ・イヤー」賞を受賞。また2016年にアジア・センター・フォー・コーポレート・ガバナンス・アンド・サステナビリティ賞より「インドにおけるベスト・インディペンデント・ディレクター」賞を受賞。
ブルームバーグNEF CEO
イギリス
2008年よりブルームバーグNEF勤務。副CEOを経て2014年より現職。
世界6大陸に約250人のスタッフを有する戦略的研究機関ブルームバーグNEFにおいて、エネルギー経済環境の分析よるデータ提供等を通じて、エネルギー関連をはじめとした企業、金融機関、政府のサービシング戦略、投資、政策の専門家を支援することで、変革が主要コモディティに与えるインパクトを推進している。
ブルームバーグNEF入社以前は、アメリカ、ヨーロッパ、アジア各国で22年間にわたり金融サービス業界のプロフェッショナル・サービス会社の立ち上げを手掛ける。1986年からの10年間は J Pモルガン（コモディティ業務）、アクセンチュア（金融サービス）に勤務。1996年にビジネス・コンサルティング会社 m.a.partnersを共同設立し、以来同社のCEOとして世界のキャピタルマーケットのクライアント向け業務を担当。
技術変革、気候変動への対応に向けた金融、エネルギー産業の動向
ビジネス戦略とイノベーション
南アフリカ大統領気候委員会 副議長 元国際自然保護連合（IUCN）会長
南アフリカ
南アフリカ、ヨハネスブルグ生まれ。過去に南アフリカ自由化運動に参加。ネルソン・マンデラの側近として和解交渉に尽力するとともに、アフリカ民族会議（ANC）交渉官として活躍。南アフリカ共和国憲法の起草に貢献。
憲法整備相としてマンデラ大統領を支えた後、ムベキ政権の下で環境相を務める。
2004年、ビジネス界に転身し、現在はSappi社の役員であり、また、Anglo Platinum, Eskom and Sanlamの役員も務めてきた。
長年にわたりグローバルな気候変動交渉において調整役を担ってきた。
過去に国際自然保護連合（IUCN）事務局長、国連持続可能な開発委員会委員長および現世界自然保護基金（南ア）会長を歴任。
ラマポーザ大統領が議長を務める大統領気候変動調整委員会の副議長も務めている。
欧州委員会主要科学アドバイザーグループ（GCSA） バイスチェア
国際応用システム分析研究所（IIASA） 名誉研究員
ウイーン工科大学 エネルギー経済 名誉教授
欧州委員会主要科学アドバイザーグループ（GCSA） バイスチェア
国際応用システム分析研究所（IIASA） 名誉研究員
ウイーン工科大学 エネルギー経済 名誉教授
オーストリア
所属する諮問委員会多数、科学雑誌8誌の編集委員を務める。
技術変化、経済発展、気候変動対策の長期的パターン。とりわけ、エネルギー、モビリティ、情報・コミュニケーション技術を専門とする。
元米国エネルギー省（DOE）次官代行
コロンビア大学世界エネルギー政策センター
創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院
エネルギー・環境部門 共同ディレクター
元米国エネルギー省（DOE）次官代行 コロンビア大学世界エネルギー政策センター 創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院 エネルギー・環境部門 共同ディレクター
米国
コロンビア大学国際関係公共政策大学院世界エネルギー政策センター（CGEP）創立フェロー。同大学院エネルギー・環境部門共同ディレクター 。同センターの米中プログラムを立ち上げ、その指揮に当たり、「中国気候政策ガイド」を著した。Food Climate Partnershipの共同創設者でもある。ICEFロードマップ プロジェクトの責任者として、「バイオマス炭素除去・貯蔵 （BiCRS）」 「産業用途熱の脱炭素化」、 「二酸化炭素の直接空気回収」、 「CO2利用」ロードマップを制作。 過去にホワイトハウス、米国務省、米エネルギー省の要職を歴任。
エネルギーと気候政策
アレキサンドリア図書館 創立名誉館長
エジプト
アレキサンドリア市名誉司書であり、アレキサンドリア図書館（BA）の創立館長である。同館館長を2002年の創立時より務め、2017年に退任。2010年から2011年までパリのコレージュ・ド・フランス特別教授。1993年から2000年まで世界銀行副総裁。米国科学アカデミー（米国）から公共福祉メダルを授与されるとともに、フランスからレジオンドヌール勲章、日本から旭日章をそれぞれ授与されている。多数のアカデミーのメンバーであり、近年では国際社会科学協議会とICSU（自然科学）の合併によって2018年に創設された国際学術会議（ISC）の創設者として選出された。
ニザーミー・ギャンジェヴィー国際センター（Nizami Ganjavi International Center： NGIC）の共同議長など、数多くの学術・研究・科学・国際機関や市民社会活動における諮問委員会の議長やメンバーを務めている。40の名誉博士号に加え、カイロ大学からは学士号、ハーバード大学からは博士号を授与されている。
バイオテクノロジー、農村開発、持続可能性、社会における科学の価値。
マニトバ大学 特別名誉教授
カナダ
エネルギー、環境変化、人口変動、食糧生産、栄養、技術革新、リスク評価、公共政策の分野で学際的研究に従事。研究テーマに関する著作は44冊、論文は500本を超える。マニトバ大学名誉特別教授。カナダ王立協会（科学アカデミー）フェロー。2010年、Foreign Policy誌により世界の思想家トップ100人に選出。2013年、カナダ勲章メンバー。2015年、そのエネルギー研究に対してOPEC研究賞が授与される。米国やEUの数多くの研究所および国際機関で顧問を務める。これまでに米国、カナダ、ヨーロッパ、アジア、アフリカの400以上の会議およびワークショップに講演者として招待されるとともに、北米、ヨーロッパ、東アジアの多くの大学で講義を行う。
エネルギーに関する学際的研究
エネルギー分析
エネルギー政策
エネルギーと環境
化石燃料
再生可能エネルギー
歴史の中のエネルギー
技術の進歩の歴史
エネルギーと食糧生産
世界の生物地球化学的循環
ジェレミー・リフキンオフィス 中国ディレクター
中国環境専門家協会（PACE） 事務局長
CNイノベーション 最高戦略責任者
アジア・太平洋水フォーラム 執行審議会副議長
中国
中国の持続可能な開発を専門とするスペシャリストであり政策アナリスト。サステナビリティ戦略とイノベーションについて政府や企業の顧問を務めるとともに、クリーンエネルギーへの転換に向けた官民協力のための戦略立案者や気候リーダーシップの提唱者でもある。2019年にはタイム誌で、気候変動対策に優れたリーダーシップを発揮した「世界で最も影響力のある15人の女性リーダー」に選ばれている。
特にサステナビリティのためのデジタル活用に重点を置いて、ジェレミー・リフキンの中国とアジアの戦略的提携をサポート。また、アジア・太平洋水フォーラムの執行審議会副議長およびアジア開発銀行の水に関する諮問グループメンバーとして、専門家の視点からアジアにおける水の安全保障と持続可能な開発の推進に尽力。世界経済フォーラムのクリーン電力に関するグローバル・フューチャー・カウンシルのメンバーおよび、持続可能なインフラのための資金調達を推進するグローバル・インフラストラクチャ・バーゼル財団の理事会メンバーでもある。
中国環境専門家協会（PACE）事務局長や国際金融フォーラム（IFF）執行委員会メンバーも務めている。過去にクライメート・グループの大中華圏ディレクター、ENSRのCEO、世界資源研究所中国研究ディレクター、ならびに英語版中国環境ニュース編集者を務めた経験を持つ。
公益財団法人 地球環境産業技術研究機構（RITE） 理事長
東京大学 名誉教授
日本
１９７２年東京大学工学部原子力工学科卒業。１９７７年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了、工学博士。同年、（財）電力中央研究所入所。その後、米国電力研究所（EPRI）客員研究員、電力中央研究所・エネルギー研究室長等を経て、１９９４年東京大学教授（大学院工学系研究科電気工学専攻）、２０１０年より東京大学名誉教授、（公財）地球環境産業技術研究機構(RITE)理事・研究所長（現在は理事長）。 専門分野はエネルギーシステム工学。エネルギー・資源学会会長（2011年－13年、現在は名誉会員）、日本エネルギー学会会長(2015年－17年、現在は参与)、日本学術会議会員（2005－14年、現在は連携会員）等を歴任。政府の各種審議会委員を務め、現在は、総合資源エネルギー調査会・新エネルギー小委員会委員長等。エネルギーシステム等に関する著書は100冊近く、論文多数、IPCC第3次および第4次報告書（いずれもWG3）代表執筆者。
