Innovation for Cool Earth Forum (ICEF)

ICEF2024 プログラム

プラネタリーバウンダリーを
グリーンイノベーションでより良く生きる

10月9日（水）－ 10月10日（木）

開会式
- プレナリーセッション
- PL1　プラネタリー・バウンダリーとエネルギー・トランジション
- PL2　気候変動分野における革新的なファイナンス
- テクノロジーセッション
- TS1　二酸化炭素除去（CDR）と太陽放射管理（SRM）
- TS2　水素の本格的な利活用への備え
- TS3　食料・農業分野の気候変動対策
- TS4　原子力エネルギーの未来
- TS5　持続可能な海上輸送
- スペシャルセッション
- ネットゼロ・循環型社会に関する特別対話
- ICEF ロードマッププロジェクト「人工知能（AI）と気候変動緩和第2版」
- 気候変動×若きイノベーター
閉会式

10月9日（水）

開会式

9:30 - 10:00

開会式

田中伸男ICEF運営委員長のご挨拶

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キーノート

9:30 - 10:00

キーノート

スピーカー

ヨハン・F・ロックストローム

ポツダム気候影響研究所所長
ポツダム大学地球システム科学教授
ストックホルム大学教授（水資源と地球の持続可能性）

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プレナリーセッション 1

10:05 - 11:35

プラネタリー・バウンダリーとエネルギー・トランジション

地球環境の変化は著しく、世界の平均気温は年々上昇し、2023年には観測史上最高を記録しました。ストックホルム・レジリエンス・センターによって確立された地球の限界という概念では、9つの限界が提示されています。これらの限界は、地球のシステムの安定性と復元力を制限するもので、私たちの普段の生活様式を脅かすような大規模な環境変化を引き起こす可能性を示しています。2023年時点で、これら9つの限界のうち6つが境界を越えていると認識されています。
有限である地球というシステムにおける持続可能性が何を意味するのかを理解するために、今まさに行動を起こすことが急務です。複雑で多様な全世界のサプライチェーンセクターにより引き起こされるであろう影響、および地球規模での天然資源の枯渇をもたらす分野間の相互作用の解明が必要であります。材料とエネルギーの流れは、組織、行政、地理的な境界を越えると推測され、それによって環境問題の転換、有害な慣行の伝播、ガバナンスの問題、場合によっては国境を越えた紛争を引き起こす可能性があります。
このセッションの目的は、地球の限界に関する最新の情報を踏まえた上で、地球の現状を評価し、現存する課題を特定し、持続可能な未来を構築するために必要な政策と革新について議論します。

モデレーター

サリー・M・ベンソン

ICEF 運営委員
ホワイトハウス科学技術政策局
副所長・最高戦略責任者
スタンフォード大学教授（エネルギー理工学）

田中伸男

ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA）事務局長
タナカグローバル株式会社代表

ホーセン・リー

ICEF 運営委員
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）
元議長

スピーカー

ヨハン・F・ロックストローム

ポツダム気候影響研究所所長
ポツダム大学地球システム科学教授
ストックホルム大学教授（水資源と地球の持続可能性）

川本徹

産業技術総合研究所首席研究員

石井菜穂子

東京大学グローバル・コモンズ担当総長特使
グローバル・コモンズ・センターダイレクター
未来ビジョン研究センター特任教授

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スペシャルセッション

13:45 - 14:45

ネットゼロ・循環型社会に関する特別対話

最先端の技術、政策、国際協力など、さまざまな視点からグローバルなグリーン・イノベーション（世界的な環境問題に対する持続可能な変革）への道筋が共有されています。多くの国や企業が脱炭素化の目標を宣言し、よりグリーンな社会への移行の実現のために尽力しています。これらの目標を達成するためには、実際に脱炭素化が進んでいるかどうかを検証し、現存する困難な点を明らかにすることが不可欠です。
環境規制の強化や資源・エネルギー面での安全保障という世界的な潮流のために、政府や企業は自らの生産活動だけでなく、サプライチェーンやバリューチェーンを通じた製品のライフサイクル全体の管理まで強化する必要があります。資源利用による環境への影響を最小限に抑えるためには、廃棄物の発生を最小限に抑えつつ、できるだけ長期にわたり製品・素材・資源を節約し温存する経済システムへの転換が重要です。
このセッションの目的は、循環型経済、または無駄の少ない経済、サプライチェーンおよびバリューチェーンに着目し、グリーンな社会への移行の現実的理解を深めることです。

スピーカー

バーツラフ・シュミル

ICEF 運営委員
マニトバ大学特別名誉教授

田中伸男

ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA）事務局長
タナカグローバル株式会社代表

イスマイル・セラゲルディン

ICEF 運営委員
ニザーミー・ギャンジャヴィー国際センター
評議会議長
アレキサンドリア図書館創立名誉館長
元世界銀行副総裁

坂野晶

ICEF 運営委員
一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン
代表理事
一般社団法人Green innovation 共同代表
株式会社ecommit 取締役CSO
（Chief Sustainability Officer）

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テクノロジーセッション 1

15:00 - 16:00

二酸化炭素除去（CDR）と太陽放射管理（SRM）

カーボンニュートラルを達成するために、脱炭素技術の開発と導入が重要度を増しています。
カーボンニュートラルのための有効な技術として、様々な国において二酸化炭素除去（CDR）への投資が行われており、地質学者は太陽放射管理（SRM）の採用実現性を検討しています。CDRには、植林・再植林、土壌炭素貯留、バイオマス炭化、BECCS（バイオマスエネルギー利用時に排出される二酸化炭素の回収・貯留）、DACCS（大気中の二酸化炭素の直接回収・貯留）、耐候促進、バイオ炭施用による炭素貯留、海藻・海草による炭素固定化など、さまざまな技術があります。また、成層圏へのエアロゾル噴射による太陽放射管理など、SRMの手法・技術の模索も進んでおり、研究者がその有効性の検証を進める一方で、スタートアップ企業も誕生しつつあります。一方で、技術によっては生物多様性との利益相反の可能性があり、導入コストなどの問題から普及が進んでいないという側面もあります。
本セッションでは、CDRとSRMを中心とした現在の地球工学技術の展望、導入促進のための解決策、国際的な枠組みについて議論します。

モデレーター

ネボイシァ・
ナキチェノヴィッチ

ICEF 運営委員
欧州委員会主要科学アドバイザーグループ（GCSA）バイスチェア
国際応用システム分析研究所（IIASA）
名誉研究員
ウィーン工科大学エネルギー経済名誉教授

黒田玲子

ICEF 運営委員
中部大学先端研究センター特任教授
東京大学名誉教授
G7 GEAC
（男女共同参画諮問委員会）2023 委員

スピーカー

山田秀尚

金沢大学教授

ホーリー・J・バック

バッファロー大学准教授

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テクノロジーセッション 2

16:15 - 17:15

水素の本格的な利活用への備え

世界の多くの国々は、2035年または2040年までに二酸化炭素を排出しない社会システムを目指しています。このような状況において、低炭素水素には、重工業、大型輸送、電力など多くの分野の脱炭素化において重要な役割を果たす可能性があります。そのためには、パイプライン、発電所、水素貯蔵施設など、大規模なインフラが必要となります。ドイツをはじめとするいくつかの国では、天然ガス火力発電所が政府からの助成金の対象となる「水素対応可」であるか否かについての議論が進められており、明確な定義を求められています。さらに視野を広げると、世界中の国々が、既存のインフラを低炭素水素の使用に移行させる方法と、産業の規模拡大に合わせてどのような技術が必要となるかを検討しています。現在、インフラを水素対応に移行させるための技術革新プロジェクトが世界中で進行中です。例えば、日本企業と米国企業、フランス企業は高圧水素輸送用パイプライン技術の開発に着手しました。さらにインド政府は、鉄鋼、長距離大型商用車、海運、エネルギー貯蔵などの分野で、化石燃料や化石由来の原料をグリーン水素に置き換える試験運用プロジェクトを支援しています。
本セッションでは、ネット・ゼロ社会の実現に向けた低炭素水素の可能性と、水素の本格的な利活用に向けた課題について議論します。

モデレーター

デービッド・サンダロー

ICEF 運営委員
元米国エネルギー省（DOE）次官代行
コロンビア大学世界エネルギー政策センター創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院
エネルギー・環境部門共同ディレクター

ゲオルク・エアトマン

ICEF 運営委員
ベルリン工科大学エネルギーシステム
退官教授
KSB Energie AG 理事長

スピーカー

貞森恵祐

国際エネルギー機関（IEA）エネルギー市場・安全保障局長

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テクノロジーセッション 3

17:30 - 18:30

食料・農業分野の気候変動対策

COP28では、初めてフードシステムと気候変動の相互作用に焦点を当てた首脳級宣言（COP28 UAE Food Declaration）が発表されました。この宣言は、食料・農林水産セクターにおける持続可能な開発と気候変動対応の強化を目的とし、持続可能な生産性の向上を目指した革新の推進を提唱するとともに、それを実現するために必要な持続可能な消費と生産への転換を推進するものです。159カ国がこの宣言に賛同し、気候変動に配慮した食料安全保障への支援を確約しました。
世界食糧計画（WFP）のもと、国連は42カ国で干ばつ、洪水、暴風雨などの気候変動問題に対する支援を行っています。しかし、2022年だけでも、5,700万人近くが気候の影響により飢餓状態に陥っており、世界的な保護と支援の必要性が明らかになっています。
食料・農林水産セクターは、しばしば二酸化炭素の吸収源と考えられています。逆に、温室効果ガスの大きな排出源でもあります。多くの国や民間企業が、これらの排出を削減・抑制するための解決策を見出す活動を急速に促進していますさらに、最近の農作物価格の高騰は、世界の食料安全保障に対する懸念を高めています。
本セッションでは、食料・農林水産セクターにおけるフードシステムの現状と課題について議論し、これらの問題を緩和するための方策、適切な食料安全保障のための戦略、そしてこのセクターにおける持続可能な開発と気候変動対応のための急速な転換に向けた経済効率化について審議します。

モデレーター