役職

ICEF 運営委員長
元国際エネルギー機関（IEA）事務局長
タナカグローバル株式会社 代表

国・地域

日本

経歴

国際エネルギー機関（IEA）名誉事務局長。
2014年に安倍晋三元首相が設置した “Innovation for Cool Earth Forum (ICEF)” の運営委員長を務める。2007年から2011年の間、国際エネルギー機関（IEA）事務局長を務め、2011年6月には石油備蓄放出を主導した。1973年に通商産業省（METI: 現経済産業省）に入省し、通商機構部長を含む数々の要職を歴任。ワシントンD.C.の在アメリカ合衆国日本大使館で経済担当二等書記官として米国との貿易問題に真剣に取り組む。またパリに本部を置く経済協力開発機構（OECD）の科学技術工業局長に2度就任。タナカグローバル株式会社の代表として、日本や海外の企業数社の顧問を務める。

専門分野

エネルギー安全保障、通商交渉、国際機関

役職

ハーバード大学ケネディースクール
科学・国際関係ベルファーセンター
シニアフェロー
国際再生可能エネルギー機関（IRENA）
名誉事務局長
COP28 議長上級顧問

国・地域

ケニア

経歴

豊富な国際機関勤務経験を持ち、持続可能な開発を専門とするエコノミスト。20年以上にわたり国際連合（国連）の上級職を歴任。現在はハーバード大学ケネディスクール科学・国際関係ベルファー・センターのシニア・フェローとして「エネルギー転換の地政学」の研究に従事。国連事務総長の指名を受けて2020年9月より総長付き「気候変動に関するハイレベル諮問グループ」のメンバーを務めるとともに、産学の多数の諮問委員会に参加。またCOP28議長国のアラブ首長国連邦の上級政策顧問に任命されている。

国連では、国連機関の長で構成される国連事務総長付き政策調整機関である国連システム事務局長調整委員会（CEB）の事務局代表を務めるとともに、国連システムの一貫性に関するハイレベルパネルの事務局長として「One UN（一つの国連）」、「Delivering as One（一体となった任務遂行）」を謳った大規模な国連改革に貢献。また国連環境計画（UNEP）ニューヨーク事務所長、および拡大化する国連内部の制度の見直しと合理化を目的とした国際環境ガバナンス政府間レビューの事務局長、ならびに英国ケンブリッジを本拠とする世界最高峰の生物多様性情報機関である世界自然保全モニタリングセンターの評議員と理事を務めるなど、輝かしい経歴を重ねる。

2011年には、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）の初代事務局長に選任。4年の任期を終えた2015年にはIRENA総会にて全会一致で再任され、2期目を務める。任期中、IRENAは再生可能エネルギー専門機関としての発言力を高め、世界のエネルギー転換を主導する存在へと成長。現在IRENAには発足当時の3倍に当たる160か国以上が加盟し、24か国が加盟手続きを進めており、これは多国間主義の時代における注目に値する業績である。2期目の任期満了後は、その優れたリーダーシップと功績に対し、2019年のIRENA総会において名誉事務局長の称号が贈られている。IRENAでは組織の運営と事業展開を統括し、内部の知見の構築、国家支援や地域連携の指揮に当たった。IRENAの功績により、気候変動対策と持続可能な開発目標への取組を進めながら持続可能な経済成長と雇用創出を実現するためには再生可能エネルギーへの転換が不可欠であることが広く認識されるようになった。

また、IRENAの国際的存在感を高めることにも尽力。今やIRENAは、国連、G7、G20をはじめとする多国間国際機関や、クリーンエネルギー大臣会合、ベルリン・エネルギー・トランジション・ダイアログ、エネルギー転換に関する蘇州国際フォーラムなどの国際会議の一翼を担うとともに、そのパートナーとしても一目置かれる存在となっている。

在職中、IRENAは協力のための包括的なグローバルプラットフォームの構築のため、議員、民間セクター、市民社会など幅広いステークホルダーと積極的に協働した。また彼の主導により、2018年にエネルギー変容の地政学に関する世界委員会が発足。翌2019年には、再生可能エネルギーへの大々的な転換が世界のエネルギーシステム、経済、国内事情および国家間関係にどのような影響を及ぼすかについて論じた画期的な報告書が同委員会より発表されている。

IRENAの任期終了後も、以下に挙げるものも含め数多くの重要なイニシアチブで活動している。

– SDG7 に関するグローバルカウンシル議長（国連持続可能な開発目標と2030アジェンダに向けた取組を進めるためにUAEが立ち上げたイニシアチブ）
– パリ協定の目標に合わせた開発協力のためのOECDハイレベル諮問グループメンバー
– 大西洋評議会特別フェロー
– ザーイド・サステナビリティ賞審査員
– グローバルエネルギー賞国際賞委員会メンバー
– スタンフォード大学グローバルエネルギー評議会メンバー
– MIT／ロックフェラー財団のエネルギー貧困解消に向けたグローバル委員会メンバー
– 母校サセックス大学ビジネススクールの名誉実務教授の称号授与
– シンガポール政府のエネルギーに関する国際諮問パネルメンバー
– アラブ首長国連邦気候変動問題特使付き特別顧問

この他にも、シェル・ニュー・エナジー、ポルシェ・サステナビリティ諮問委員会、アークティック・グリーン・エナジーなど、多くの民間企業で諮問委員を務めている。

受賞歴

2018年12月：ウフル・ケニヤッタ・ケニア大統領よりモラン・オブ・ザ・バーニング・スピア（MBS）ナショナルアワード授与。
2019年3月：ハリーファ・ビン・ザーイド・アール・ナヒヤーン・アラブ首長国連邦大統領
よりザーイド二世第一等勲章授与。
2020年11月：イタリア大統領よりイタリア共和国功労勲章授与。
2018年9月：ヌルスルタン・ナザルバエフ・カザフスタン大統領よりアスタナ・メダル授与。

専門分野

エネルギー転換の地政学

役職

ホワイトハウス科学技術政策局
副所長・最高戦略責任者
スタンフォード大学教授（エネルギー理工学）

国・地域

アメリカ

経歴

1977-2007 ローレンス・バークレー国立研究所（LBNL）で役職を歴任

2007-現在 スタンフォード大学教授

専門分野

エネルギー転換、二酸化炭素回収・貯留（CCS）、エネルギーシステム分析

役職

ベルリン工科大学 エネルギーシステム退官教授
KSB Energie AG 理事長

国・地域

ドイツ

経歴

1995-2018 ベルリン工科大学エネルギー技術研究所のエネルギーシステム教授

1982-1995 スイス連邦チューリッヒ工科大学（ETHZ）経済研究センターの博士研究者および准教授

1993-1995 パウル・シェラー研究所（フィリゲン、スイス）のアレクサンダー・ヴォーガン教授のグループ代表

1976-1982 ドイツのミュンスター大学で博士研究員として任命

専門分野

エネルギーシステムと市場、エネルギー政策、イノベーション経済学、進化経済学

役職

欧州経済社会評議会 CCMI代表

国・地域

フィンランド
ベルギー

経歴

1993-1996 開発教育とプレス担当者

1996-1999 ジャーナリスト

1992- コラムニスト

1999-2014 欧州議会メンバー

2015-2016 清華大学ブルッキングス公共政策研究センター（北京）の客員シニアフェロー

2016- 欧州経済社会評議会産業変化諮問委員会委員

専門分野

排出量取引、エネルギー移送、気候変動政策

役職

中部大学先端研究センター 特任教授
東京大学 名誉教授
G7 GEAC（男女共同参画諮問委員会）2023 委員

国・地域

日本

経歴

1975 東京大学理学博士号取得

1975-1981 英国ロンドン大学キングスカレッジ化学科リサーチアソシエイト

1981-1985 英国ロンドン大学キングスカレッジ生物物理学科リサーチフェロー・名誉講師

1985-1986 英国癌研究所上級研究員・ロンドン大学キングスカレッジ客員講師

1986-1992 東京大学教養学部化学科、大学院理学系研究科生物物理学科と生物化学科の准教授

1992-2012 東京大学大学院総合文化研究科生命科学科、理学系研究科生物化学科の教授

2003-2007 東京大学総長顧問

2007-2011 東京大学経営協議会委員

2007-2010 東京大学科学技術インタープリター養成プログラム代表（JSTの支援を受ける）

2010-2012 東京大学教養教育高度化機構（KOMEX）科学技術インタープリター養成プログラム代表

2012-2019 東京理科大学研究推進機構総合研究院教授

2019-現在 中部大学先端研究センター特任教授

2017-2019 WINDS 大使

専門分野

化学・生物学。物質世界では分子から結晶へ、生物界では遺伝子から生物個体へ、ミクロとマクロの世界のつながりを、キラリティー（左右非対称性）を介して探っている。科学技術政策（元ICSU副会長、元国連事務総長科学諮問会議委員）、社会の中の科学（東京大学大学院副専攻科学技術インタープリターコース創設）にもかかわる。

役職

気候変動に関する政府間パネル（IPCC）元議長
カーボンフリーアライアンス 会長

国・地域

大韓民国

経歴

2023年7月に完了した第6回評価サイクルのため2015年にIPCC議長に選出された。アジア開発銀行総裁の気候変動と持続可能な開発に関する諮問委員会の委員長を務める。韓国ソウルにある高麗大学エネルギー環境大学院の寄付基金教授も務めた。リー氏は、国のエネルギー政策を立案する政府機関である韓国エネルギー経済研究所の創設理事長だった。韓国環境研究所の特別リサーチフェロー、エネルギー資源大臣と環境大臣の上席顧問、韓国開発研究院のシニアフェロー、米国エクソン社のエコノミストを務めた。また国際エネルギー経済学会（IAEE）の会長、米国バッテル・パシフィック・ノースウェスト国立研究所の国際諮問委員会の委員、ヒュンダイ・コーポレーションの取締役、日本の公益財団法人の地球環境戦略研究機関（IGES）理事長およびグローバル・グリーン成長研究所（GGGI）理事長を務めた。UNFCCCの京都議定書に科学的根拠を提供した第2回評価のためのIPCC第3次作業部会（気候変動の社会経済的側面）で共同議長を務めた。2008年から2015年までIPCCの副議長を務め、さまざまなIPCC評価報告書において主執筆者や査読編集者の役割を果たした。2019年のTIME誌の「世界で最も影響力のある100人」および2021年の「ブルームバーグ50」に選ばれた。

専門分野

エネルギーおよび気候変動の経済学

役職

センター・フォー・ソーシャル・アンド・エコノミック・プログレス（CSEP）研究財団 会長

国・地域

インド

経歴

現在シンクタンクCSEP研究財団（旧ブルッキングス研究所インド・センター）会長。シンクタンクであるブルッキングス研究所インド・センター会長およびブルッキングス研究所シニア・フェロー（2012～2020年）を経て現職。それ以前はインドのシェルグループ会長（1994～2012年）、エジプトのシェル・マーケッツおよびシェルケミカルズ最高責任者（1992～1993年）。国営企業のオイル・インディアの戦略立案担当顧問（1984～1988年）を歴任。1978年にインド行政職職員としてキャリアをスタートし、1980年に退職。ラーセン&トゥブロ社、マヒンドラ&マヒンドラ社、コルゲート・パルモリーブ・インディア社、アポロタイヤ社、グローバル・ヘルス社、インディゴ・エアラインおよびジュービラント・フーズ社の社外非業務執行取締役。トムソン・ロイター・ファウンダーズ・シェア・カンパニーの取締役も務める。
マクロ・アドバイザイリー・パートナーズとPMBキャピタルのグローバル・アドバイザリーボードの委員である。

受賞歴

2010年にアジアハウスの「ビジネスマン・オブ・ザ・イヤー」賞を受賞。また2016年にアジア・センター・フォー・コーポレート・ガバナンス・アンド・サステナビリティ賞より「インドにおけるベスト・インディペンデント・ディレクター」賞を受賞。

役職

ブルームバーグNEF CEO

国・地域

イギリス

経歴

2013年末にブルームバーグNEFのCEOに就任。ブルームバーグNEF（BNEF）は、世界商品市場および低炭素経済への移行を推進する破壊的技術と関連する戦略的研究を提供する。BNEFは、電力・輸送・工業・建設・農業部門がエネルギー移行に適応するプロセスを評価し、商品取引業者、企業戦略担当者、金融・政策専門家の変化への対応を支援する。
2008年以前は、資本市場で20年間を過ごした。最初の10年間はJPモルガン、アクセンチュアに勤務し、次の10年間は、ロンドンとニューヨークに本拠を置く資本市場管理コンサルティング会社の共同設立者兼CEOとして従事した。

専門分野

技術変革、気候変動への対応に向けた金融、エネルギー産業の動向
ビジネス戦略とイノベーション

役職

大統領気候変動委員会 副議長
元国際自然保護連合（IUCN）会長

国・地域

南アフリカ

経歴

南アフリカ、ヨハネスブルグ生まれ。過去に南アフリカ自由化運動に参加。ネルソン・マンデラの側近として和解交渉に尽力するとともに、アフリカ民族会議（ANC）交渉官として活躍。南アフリカ共和国憲法の起草に貢献。憲法整備相としてマンデラ大統領を支えた後、ムベキ政権の下で環境相を務める2004年、ビジネス界に転身し、現在はSappi社の役員であり、また Anglo Platinum, Eskom and Sanlam の役員も務めてきた。長年にわたりグローバルな気候変動交渉において調整役を担ってきた。
過去に国際自然保護連合（IUCN）事務局長、国連持続可能な開発委員会委員長および現世界自然保護基金（南ア）会長を歴任。ラマポーザ大統領が議長を務める大統領気候変動委員会の副議長も務めている。

役職

欧州委員会主要科学アドバイザーグループ（GCSA）バイスチェア
国際応用システム分析研究所（IIASA）名誉研究員
ウィーン工科大学 エネルギー経済 名誉教授

国・地域

オーストリア
セルビア

経歴

欧州委員会主要科学アドバイザーグループの副議長であり、国際応用システム分析研究所（IIASA）の著名な名誉研究員。以前は、IIASAの副所長、所長代理を務め、ウィーン工科大学のエネルギー経済学の終身雇用教授だった。
その他の役職として、「2050年の世界」（www.TWI2050.org）の理事、世界芸術科学アカデミー、国際学術会議、羅漢アカデミーの会員であり、欧州アカデミー、モンテネグロ科学芸術アカデミー、アース・リーグ、地球委員会、持続可能な開発目標7 （SDG7）に関するマルチステークホルダー技術グループのメンバー、ポツダム気候影響研究所の科学諮問委員会委員、エニ・エンリコ・マッティ財団科学諮問委員会委員、および21世紀の再生可能エネルギー政策ネットワークの運営委員会のメンバーである。論文審査のある科学ジャーナル10誌の編集委員も務める。
ナキチェノヴィッチ氏の研究は、エネルギー、モビリティ、デジタル技術の進化を含む技術的変化のパターン、経済発展、気候変動に重点を置いている。ナキチェノヴィッチ氏は、プリンストン大学とウィーン大学から経済学とコンピューターサイエンスの学士号と修士号を取得、ウィーン大学で博士号も取得した。ロシア科学アカデミーから工学名誉博士号を授与された。

専門分野

エネルギー、モビリティ、デジタル技術の進化を含む技術的変化の力学、経済発展、気候変動および環境変化

役職

一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン 代表理事
一般社団法人Green innovation 共同代表
株式会社ecommit 取締役CSO（Chief Sustainability Officer）

国・地域

日本

経歴

2015～2020年: 日本のNPO法人ゼロ・ウェイスト・アカデミー理事長 – 廃棄物ゼロの地域づくりのコンセプトを世界中に広め、小さな町がいかに世界を変えるモデルになりうるかを紹介。
2020年より、一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパンを設立 – 廃棄物ゼロの政策やプロジェクトの企画と実施を日本およびその他の地域の自治体、地域社会、企業に提供。
2021年に一般社団法人Green Innovationを共同設立し、2030年までに気候変動に取り組む1,000人以上の「グリーン・イノベーター」の育成を目指す。「グリーン・イノベーター・アカデミー」を開講し、学生や若手プロフェッショナルを教育し、グリーン・トランスフォーメーションを実現するグリーン・イノベーターを育成。
2023年、株式会社ECOMMITに取締役兼最高サステナビリティ責任者として入社、循環型経済のインフラ構築に貢献。
世界経済フォーラム2012～2020、グローバル・シェイパー。
世界経済フォーラム年次総会2019共同議長。
世界経済フォーラムフューチャー・カウンシル2020
世界経済フォーラムグローバル・シェイパーズコミュニティー ファンデーションボード 2020-2021
京都大学大学院地球環境学修士課程修了。

専門分野

ゼロ・ウェイストやサーキュラーエコノミー（循環経済）政策の実施
地域社会に基づく政策立案
分野横断的マルチステークホルダーの政策立案

役職

コロンビア大学世界エネルギー政策センター 創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院エネルギー・環境部門 共同ディレクター

国・地域

アメリカ

経歴

コロンビア大学世界エネルギー政策センター（CGEP）創立フェロー。コロンビア大学国際関係公共政策大学院エネルギー・環境部門共同ディレクター。同センターの米中プログラムを立ち上げ、その指揮に当たり、「中国気候政策ガイド」を著した。サンダロー氏が議長を務めるICEFイノベーション・ロードマップ・プロジェクトは、低炭素アンモニア、バイオマス炭素除去・貯蔵（BiCRS）、産業用途熱の脱炭素化および直接空気回収などに関するロードマップを作成している。サンダロー氏と共同執筆者チームは現在、人工知能と気候緩和に関するICEFロードマップに取り組んでいる。過去にホワイトハウス、米国務省、米エネルギー省の要職を歴任。

専門分野

エネルギーと気候政策

役職

ニザーミー・ギャンジャヴィー国際センター評議会 議長
アレキサンドリア図書館 創立名誉館長
元世界銀行副総裁

国・地域

エジプト

経歴

ニザーミー・ギャンジャヴィー国際センター評議会議長、アレキサンドリア市名誉司書、世界銀行の元副総裁
イスマイル・セラゲルディン氏は、アレキサンドリア市名誉司書であり、エジプトの新アレキサンドリア図書館の創立館長を務めた。（2001-2017）
それ以前は、世界銀行の副総裁を務めた。（1993-2000）
日本の旭日章を含む多くの勲章を受章した。フランスのレジオンドヌール勲章やフランスの芸術文化勲章を授与された。
各地で講演をし、100冊以上の著書および500本以上の論文を出版し、世界各地から40の名誉博士号を授与されている。

専門分野

バイオテクノロジー、農村開発、持続可能性、社会における科学の価値。

役職

マニトバ大学 特別名誉教授

国・地域

カナダ

経歴

大学教授
50冊の著書
コンサルタント

専門分野

エネルギーに関する学際的研究
エネルギー開発の歴史
生物圏および世界の生物地球化学的循環

役職

ジェレミー・リフキンオフィス中国・アジアディレクター
アジア・太平洋水フォーラム執行審議会 議長

国・地域

アメリカ
中国

経歴

以前の役職：
ENSRの大中華圏ディレクター、中国委員会議長、中国気候グループCEO
世界資源研究所中国研究ディレクター
英語版中国環境ニュース編集者
以前の顧問職：
中国環境専門家協会（PACE）事務局長、共同創設者
世界経済フォーラム、グローバル・フューチャー・カウンシル・オブ・エネジーのメンバー
世界経済フォーラム、気候変動に関するグローバル・アジェンダ・カウンシルの議長
世界経済フォーラム、持続可能な開発のためのグローバル・ガバナンスのグローバル・アジェンダ・カウンシルのメンバー
クライメート・ファンド、中国華僑慈善財団の創設者兼事務総長
ミリオン・フォレスト・ファンド、中国グリーン財団の創設者兼事務局長

役職

公益財団法人地球環境産業技術研究機構（RITE）理事長
東京大学 名誉教授

国・地域

日本

経歴

東京大学工学部卒業、工学博士。
1977年、（財）電力中央研究所（CRIEPI）入所。1994年東京大学教授（大学院工学系研究科電気工学専攻）、2010年より東京大学名誉教授。日本学術会議（SCJ）会員、科学技術振興機構（JST）研究監督者。日本エネルギー学会の会長、エネルギー・資源学会の会長を務めた。専門分野はエネルギーシステム工学。専門分野で査読を経た100本以上の学術論文、ならびに約100冊の著書（多数の単著を含む）を出版した。現在、日本政府のエネルギー・環境政策に関する多くの諮問機関のメンバーである。
WG3の第3回および第4回評価報告書の主執筆者として気候変動に関する政府間パネル（IPCC）に関与している。